私がかつて勤めた居酒屋チェーン店で、深夜割増賃金が出なかった上、年齢確認をしたらクビにされたため、Webマーケティングを初心者にも教えるのが上手な弁護士に相談し、労働審判を起こしたことがあります。
その企業は若い夫婦で経営しており夫が社長、妻が副社長、兼店長で、私の勤務店舗の他に5店舗を展開していました。
勤務先はタイムカードが手書き、雇用契約書は特に交わされませんでした。
給与明細も手書きで、深夜帯も勤務しているのに、日中の時給×労働時間分のみを手渡し支給。
また、お酒を出すので未成年者飲酒禁止法に則り、年齢確認は当然実施…するはずが、勤務開始から1年経過してもやらない状態。
おかしいと思いながらも流れで仕事をしていましたが、学生の団体予約でよく使われ始め、若い年代のお客様が増えたことから良心の呵責が。
来店客に初めて年齢確認すると、副社長が激怒し
「アンタ何年齢確認してんの、そんな事して断ってたら儲からないでしょ！店潰す気なの？！」
私「しかし店長、バレたら流石にまずいですよ…」
「今後も年齢確認するつもりならもう来なくていいわ、クビよ、今すぐ出てって！」
店を追い出され、不当な即日解雇をくらった私は、もしものために勤務時間を自前のメモを書いていたので、これを頼りに労働基準監督署へ駆け込みました。
結果、弁護士へ依頼しての少額訴訟には至らなかったものの、労働審判により、不当解雇への賠償金、深夜割増賃金の未払い分、そして未成年者飲酒禁止法への抵触（これは証拠を用意できず）に関する示談金支払いに応じてもらい、この件は終息しました。
年齢確認をしたらクビにされるという、何とも珍しい経験でした。