私がかつて勤めた居酒屋チェーン店で、深夜割増賃金が出なかった上、年齢確認をしたらクビにされたため姫路の労働問題に強い弁護士に相談し、労働審判を起こしたことがあります。

その企業は若い夫婦で経営しており夫が社長、妻が副社長、兼店長で、私の勤務店舗の他に5店舗を展開していました。

勤務先はタイムカードが手書き、雇用契約書は特に交わされませんでした。
給与明細も手書きで、深夜帯も勤務しているのに、日中の時給×労働時間分のみを手渡し支給。

また、お酒を出すので未成年者飲酒禁止法に則り、年齢確認は当然実施…するはずが、勤務開始から1年経過してもやらない状態。

おかしいと思いながらも流れで仕事をしていましたが、学生の団体予約でよく使われ始め、若い年代のお客様が増えたことから良心の呵責が。

来店客に初めて年齢確認すると、副社長が激怒し
「アンタ何年齢確認してんの、そんな事して断ってたら儲からないでしょ!店潰す気なの?!」

私「しかし店長、バレたら流石にまずいですよ…」

「今後も年齢確認するつもりならもう来なくていいわ、クビよ、今すぐ出てって!」

店を追い出され、不当な即日解雇をくらった私は、もしものために勤務時間を自前のメモを書いていたので、これを頼りに労働基準監督署へ駆け込みました。

結果、弁護士へ依頼しての少額訴訟には至らなかったものの、労働審判により、不当解雇への賠償金、深夜割増賃金の未払い分、そして未成年者飲酒禁止法への抵触(これは証拠を用意できず)に関する示談金支払いに応じてもらい、この件は終息しました。

年齢確認をしたらクビにされるという、何とも珍しい経験でした。

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